会社は求人を出している。けれど、仕事を探している人は、その求人の存在さえ知らない。
自社の採用サイトや採用ページには、採用活動では、そんなすれ違いが起きているのかもしれません。会社側は「募集しているのに応募がない」と考える。一方、求職者は自分に合う仕事が見つからないと感じている。その間をつなぐ求人情報は、いったいどこにあるのでしょうか。
仕事探しの入口が変わっている
2026年8月、リクルートワークス研究所がハローワークの役割の変化について分析した結果を公表しました。
厚生労働省の「雇用動向調査」によると、就職した人のうちハローワークを経由した人の割合は、2012~2013年には24%を超えていましたが、2024年には16.4%に低下しています。一方、民間の職業紹介を通じた就職は増えています。
この数字だけで、ハローワーク離れの原因が分かるわけではありません。ただ、求職者と企業が出会う場所は、変わってきているようです。
ハローワークで仕事を探す人。民間の求人サイトを使う人。転職エージェントに相談する人。会社名を検索して、直接ホームページを見る人。それぞれが違う場所から仕事を探しています。
ところが、企業側の採用活動はどうでしょう。これまで利用してきた求人媒体に、今年も同じように求人を出す。それだけで、採用したい人に届いているでしょうか。
求人を見つけた、その後にも道筋がある
例えば、ある求職者が求人サイトで気になる会社を見つけたとします。会社名を検索してホームページを開いてみる。ところが、採用ページが見つからない。ようやく見つけても、掲載されている募集情報は数年前のものだった。
その人は、応募まで進むでしょうか。
求人情報の届け方は、掲載する媒体を選んだところで終わりではありません。求人サイトで知った会社を、自社のホームページでも確認できる。募集職種や条件が一致している。応募したいと思ったとき、どこから連絡すればよいか分かる。こうした道筋がつながっていることも重要です。
自社の採用ページは、どの求人媒体から訪れた人にも、同じ情報を届けられる場所になります。
最初に見直すのは、求人広告の予算ではなくてもいい
求職者との接点を増やそうとすると、新しい求人サイトへの出稿や広告費の追加を考えがちです。
その前に、一つ試してみてほしいことがあります。自社が掲載している求人情報を、求職者になったつもりで探してみることです。検索して見つかるか。会社のホームページにたどり着けるか。そこから募集内容を確認し、迷わず応募できるか。
実際にたどってみると、企業側では気づかなかった不便さが見えてくるかもしれません。
求人を掲載する場所が増えた今、企業には、求職者がどこから訪れても必要な情報にたどり着けるようにする工夫が求められています。
求人を出すことに慣れていても、求人を探す人の目線で、自社の情報を探してみたことは案外少ないのではないでしょうか。
参考資料
リクルートワークス研究所「都道府県別、ハローワークの役割の変化」(2026年8月4日)
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